会社員に向いていないと感じる原因と強みを生かす道の選び方

 

 

 

昔であれば、

「若いうちは苦労しても、10年我慢して30代になったら努力が報われる」

という希望がありましたが、このご時世では10年20年後に今の会社が無くなる可能性も否定できません。

 

また、すでに30代40代と年を重ねてから「会社員に向いていない」と悩みだす方も少なくない。

しかし、深いところまで考えていくと「会社員が向いていない」と考えている方には2つのタイプがあります。

 

自分がどちらのタイプなのかを勘違いしたまま転職をしたり、フリーランスや起業に全振りをしてしまうと、結局上手くいかなくて後悔する結果になってしまいます。

 

 

この記事では、自分にとって快適な働き方を見つけるために、どのような行動をしていけばいいのかについてお話していきます。

会社員に向いていない？今の会社や職種が合わないのかも

 

次のような理由がある場合は「会社員が向いていない」のではなく「今の会社・仕事が向いていない」という可能性が高いです。

このような場合は、会社や従事する仕事内容が変われば問題が解決する可能性があります。

（これ以外の理由については後述します）

会社がしんどい理由と対処法を知っておこう

まずは自分が「会社員向いていないな」と思う原因と対処法を知っておきましょう。

「会社がしんどい」と感じる理由について、組織で働く人のケアをする産業医の先生が書いた「会社がしんどいをなくす本」という本があります。

転職やスキルアップで強みを生かし輝ける居場所を見つける

このように、職場や業種を変えるだけで「会社」がやりがいのある場所になる可能性は大いにあります。

 

と思った方は、マイナビやdodaなどの転職サイトなどで、自分にあった仕事を探してみましょう。

 

次の就職先が決まらないうちは、

と考える方も多いのですが、あまり無理をしてしまうと精神的に参ってしまう可能性も否定できません。

 

そのため、メンタル的に限界が来た場合は無理をせず「傷病手当金」などを受給したり、労災の申請をしながら次にどう動くのかを考えていきましょう。

もし、傷病手当金や労災の条件が当てはまらない場合は、「障害年金」や「生活保護」が受給できないかどうか調べてみてください。

 

現状維持バイアスに立ち向かって将来を考える

とはいえ、転職というのはなかなかエネルギーを必要とします。

 

このように「一歩踏み出せない」という状況になった時、現状維持バイアスに惑わされずに合理的に物事を考えて判断する必要があります。

 

 

10年前までは、短期間で転職すると「キャリアに傷がつく」というイメージがありました。

ところが現在の若い世代では、終身雇用を前提としない考え方が強く、今では「1ヶ月で辞める」という人もめずらしくありません。

 

この統計では「転職サイトに登録した理由」まではデータを出していないので、どういう気持ちで新社会人が登録したのかはわかりません。

 

今の職場で我慢をしながら「なんとなく」過ごすことは、自分の人生において「リスク」になる可能性を考えておいた方がいいでしょう。

 

現状維持バイアスを突破し「現在の職場に満足できていない」という現状を変えるためには、次のようなアプローチが効果的です。

会社員に向いていない自分は無能？→低学歴での転職は苦労することも

「今の会社に向いていない」と思っても、すぐに次の職場が見つかるとは限りません。

転職活動が難しいケースとして、例えば「学歴があまり良くない」という方は、特別な資格や能力がない限り転職をしたくても簡単には進まない可能性があります。

 

学校教育は一定のルール化で生活し、他人と協調することや時間や期限を守る計画性、課題に取り掛かる際の準備の仕方などを学びます。

 

一方、ランクが高くない学歴だと「学歴フィルター」でふるい落とされてしまうことも。

学歴フィルターは当たり前に現在も存在する

先日、Yahooニュースでこんな記事があげられていました。

「会場のスペースの関係もあり、当社の採用実績校など一定の大学と、そうでない大学に分けて開催しています」

「採用に際しての学歴フィルターや男女差別はなくなったと言われることもありますが、採用現場ではそんなことはありません。企業の人事担当者から『ウチの営業部は女性はすぐ辞めるから男性を採用したい』とか『最低でもMARCH以上じゃないと即戦力にならないよ』といった要望を受けることも多いです。ただし、さすがにそうした要望に合わせた募集の掲載は禁止されています。結果として採用担当者が応募者の書類を見て、大学名などで判断しているので、応募者はどうして落とされたのか分からない、というブラックボックス化しているのが実態です」

引用：https://news.yahoo.co.jp/articles/ee3eabad8243e7de69631083406f5569794d68a3

 

世の中を見渡すと、学力と収入が比例することが多く、例外はあるものの「いい学校へ行きいい会社に入るべき」という考え方は間違っていません。

 

年功序列の風潮がまだ残る日本では

という方もいます。

そのため、最初から思い切って今の会社をやめてしまうよりも、現在の会社に在籍しながら保険を掛けた状態で転職活動を行うのがいいでしょう。

学歴フィルターはずるい！と感じる方へ

「学歴フィルターはずるい」という方もいますが、努力して勝ち取ったものを「ずるい」と妬んでいても自分の環境は好転していきません。

 

 

これから新しくいい大学を目指したり、編入したりできる方ならいいのですが、もうすでにその時期を過ぎてしまっている場合、過去を変えることはできません。

 

特に、今まで人間がやってきた仕事をAIにやらせるようになってきています。

動画編集ですら、いずれはAIに仕事を頼むようになっていくかもしれません。

 

 

AIを使いこなせるようになると、人よりも何倍も素早く仕事を完了させることができるようになります。

全くの知識0から始めるのは大変ですが、このようなスキルを身に着ければ、働ける環境が見つかる可能性は高まるでしょう。

 

その他、本業をしながら給料に対する控除や社会保険などで優遇されつつ、副業で収入を増やすのが１番のおすすめです。

一方、次のような原因で会社員が向いていないと感じる方は、今の会社だけではなく「組織」で働くこと自体が向いていない可能性があります。

このような項目に当てはまる方は、まずはこれらの問題をうまく有効活用するか、問題を根本から解決しないと次に進めません。

 

例えば「体調が悪い」「育児や介護で時間がない」という理由で今の会社が合わないのであれば、独立しても働く時間がありませんよね。

 

 

このような「組織で働くのに向いていない」という状況から判断し、「＝起業に向いている」という解釈をよく目にするのですが、それはいささか乱暴です。

会社員に向いていない＝起業に向いているは間違い

 

会社員に向いていないと考えるタイプは、個性が強い方が多いです。

そのため、「会社員に向いていない＝起業に向いている」といわれることもよくありますが、鵜呑みにしてはいけません。

 

会社員に向いていないからといって、起業に向いているとは限らないからです。

 

例えば「起業後の生存率」について、中小企業庁の「中小企業白書」にある「帝国データバンクの「COSMOS2」というデータを提示しているのをよく見かけます。

これを見ると、他の国では5年後に残っている企業は半分以下ということになります。

日本を見ると8割の企業は残っているので、起業後の生存率は意外と高いように感じるかもしれませんね。

起業して10年後に生き残れるのは1割！？

他にも「開業後の生存率」で良く用いられるデータでは、「2006年版中小企業白書のグラフ」がよく登場します。

 

例えば、100人が起業した場合で考えると、次のようになります。

 

「個人がこれから起業した場合の生存率」についてのデータは見つけられませんでした。

しかし「軽い気持ちでの起業はおすすめできない」ということはわかっていただけたと思います。

 

【会社はもう辞める！】起業するのに必要な能力は？

「苦手な事は人を雇って任せる」という能力があれば、全てのスキルがなくても突破できます。

しかし、人に任せることが苦手な方や資金がない場合は、これら全ての仕事を自分で完結させるスキルが必要になります。

起業するのに必要なマインド

また、中小機構では「起業するのに必要なマインド」として次のような項目をピックアップしています。

このような資質を持っている方は、起業をしても成功できる可能性があります。

 

この記事で紹介してきた「会社員に向いていない理由」の中で、以下の項目に当てはまる方であれば、一人で独立してやっていく方が性にあっているのかもしれませんね。

起業するのに必要な資金は？

とはいえ、起業をするためには資金が必要です。

法人であれば会社設立費や各種税金、個人事業主として開業する場合でも運転資金や当面の生活費がかかってきます。

 

パソコンやネット回線の導入などの経費、「商品を仕入れて売る」というやり方で利益を上げていきたいのであれば、その資金も必要になってきます。

 

普段であれば、僕の元へ相談してきてくれた方には「期間工」へ通って資金を作ることをおすすめしています。

 

好きな時に働きながら資金を調達したい方は、時間に融通が利く「ウーバーイーツ」もおすすめです。

 

以下に、期間工とウーバーイーツ以外の資金調達方法についてまとめていきます。

出来そうなものを複数組み合わせて、資金を調達するのがいいでしょう。

資金調達方法その①再就職手当

たとえば、雇用保険の受給資格者であれば企業をした際に「再就職手当」がもらえる可能性があります。

会社を退職したあと、「基本手当が受け取れる残日数が所定給付日数の3分の1以上」であれば、申請して1～2ヶ月後程度で再就職手当が振り込まれます。

起業してから再就職手当の申請が可能になりますので、手元にお金が入るのは早くても2か月程度かかるでしょう。

資金調達方法その②新創業融資制度（日本政策金融公庫）

新創業融資制度は、新しい企業を支援するための制度です。

新たに事業を始める方・事業開始後税務申告を2期終えていない方が対象です。1ヶ月～2か月程度かかりますが、担保と保証人が不要なのはありがたいですね。

審査が厳しい場合も多く、信用情報に不安のある方はあまり期待せず、他の方法を検討してみましょう。

資金調達方法その③創業者向け補助金・給付金

また、他にも起業をすることで補助金や給付金を受け取ることができるケースは色々あります。

住んでいる地域によっても違いますので、詳細はこちらでご確認ください。

ただし、こちらの制度も審査が厳しい場合も多く、信用情報に不安のある方はあまり期待せず、他の方法を検討してみましょう。

資金調達方法その④クレジットカード

また、クレジットカードで借り入れるという方法もあります。

個人のクレジットカードだけでなく、会社のカード（ビジネスカード）を作ることもできますよ。最初から個人のカードと分けておくと、後々の管理が楽になります。

 

※信用情報がブラックの方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

 

※せどりをしようと考えている方は、こちらの記事におすすめのクレジットカードを紹介していますのでチェックしてみてください。

資金調達方法その⑤クラウドファンディング

これから起業してやりたいことをネット上で共有し、支援を募る方法です。

プロジェクト自体の魅力はもちろんのこと、支援したくなるようなリターン、それを余すところなく伝える「魅せ方」も必要になってきます。

しかし、成功すれば過去に自己破産をしている人でも資金調達できる可能性があります。

資金調達方法その⑥資格や特技がなくても雇われずに稼げる方法

最後に、「雇われずに稼ぐ方法」をいくつかご紹介します。

これらの方法は再現性が高く、資金調達の補助として数十万円を手にできる方法となっています。補助金などの申請と合わせて実践することをおすすめします。

会社員に向いていないと悩んでいる方へ

世の中には、今あなたが勤めている会社だけではなく、たくさんの選択肢が存在します。

他の会社であなたに合った居場所が見つかるかもしれないし、起業の方が向いているのかもしれません。

しかし、この記事をしっかり読んでくださっていれば「会社員に向いていないから起業しよう」という安易な考えはおすすめできない、ということもわかっていただけたと思います。

 

自分の強みがわからない場合は、「16Personalities性格診断テスト」などで自己分析をして、ヒントを探してみるのもいいと思います。

 

 

 

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彼らがどのような成果を手にしたのかについては、こちらのページでご覧いただけますので、チェックしてみてください。