AIはバブルか|100年の株価で測ると、ハイテクは米国株の4割。2000年は−81%で、戻るまで17年

AIはバブルか、ハイテクは米国株の4割で2000年の天井を超えた、2000年は戻るまで17年 資産運用・ポイ活

「AIバブル」「AIバブル 崩壊」で調べて来られた方に、先に結論を書きます。

バブルかどうかを、100年分の米国株のデータで測りました。半導体・ソフト・コンピューターの3業種(以下、ハイテク)が米国株の時価総額に占める割合は、2026年9月末で41.5%です。ITバブルの天井だった2000年3月の33.5%を超え、100年で最も高い水準にあります(最高は2026年6月の43.3%)。純資産に対する株価は、半導体が約17倍で2000年(約8倍)の2倍、ソフトとコンピューターは2000年より低い水準です。利益に対する割高さは、このデータでは測れません。2000年には、ハイテクが−80.7%まで下がり、元の値に戻るのに約17年かかりました。今の割合で同じ下げが起きたら、単純計算で米国株全体は約−49%です。私自身は、AIをバブルだと思っていません。それでも、S&P500のような指数を1倍で持つ人は、すでに資産の4割をハイテクに預けている計算になります。外れたときにいくら減るかを出す計算機を8章に置きました。

知りたいこと 答え 章
あなたはどう考えているか バブルだと思っていない。業績は良く、信用不安で売られているだけ 1章
何で測るか 市場に占める割合、純資産に対する株価、2000年の下げと戻るまでの年数 2章
今は2000年より大きいか 市場に占める割合は41.5%で、2000年の33.5%を超えた 3章
今は2000年より割高か 半導体は純資産の約17倍で2000年の2倍。ソフトとコンピューターは2000年より低い 4章
2000年に何が起きたか ハイテク−80.7%で戻るまで約17年、市場全体−44.1%で約5.7年 5章
指数を持つ人はどうなるか 同じ下げなら単純計算で約−49%。2000年3月から毎月積み立てた人は、最も下がった時で入れたお金の0.71倍 6章

1. 先に、私の考え

AIの関連株が下げた11月、私は何もしていません。理由を、そのまま書きます。

私の考え

何もしていない。そもそもAIをバブルだと思っておらず、信用不安で売られているだけ。業績は良いが設備投資が追いつかなかったり、規制されているので伸ばしたくても伸ばせない。これの何がバブルなのか。

この記事では、この考えをデータに当てて、当たる所と、このデータでは確かめられない所を分けます。

2. バブルかどうかを、何で測るか

バブルは、株価が業績から大きく離れて上がり、そのあと大きく下がることです。ここでは、ダートマス大学のフレンチ教授が公開している米国株の業種別データ(1926年7月〜2026年9月、月ごと)で、次の3つを測ります。

  1. 市場に占める割合。ハイテクの時価総額が、米国株全体の何割か。
  2. 純資産に対する株価。会社の純資産(帳簿上の価値)の何倍で売買されているか。
  3. 下げの深さと、戻るまでの年数。2000年のITバブルで何が起きたか。

ハイテクは、このデータの49業種のうち、半導体・電子部品(Chips)、ソフト・情報処理(Softw)、コンピューター(Hardw)の3つを合わせたものです。業種は事業の分類(SICコード)で決まっていて、検索などの情報サービスもソフト・情報処理に入ります。

ここで測るのは、AIという技術ではなく、関連する会社の株の値段です。技術が本物でも、株の値段が先に行きすぎることはあります。

このデータにないものが一つあります。利益です。利益に対して株価が高すぎるかは、ここでは測れません。私の「業績は良い」は、このデータでは確かめられない部分です。

3. 市場に占める割合:2000年の天井を超えた

時点 ハイテクが米国株の時価総額に占める割合
1960年6月 4.7%
1990年12月 7.2%
1995年12月 12.0%
1999年12月 25.7%
2000年3月(ITバブルの天井) 33.5%
2002年9月(ITバブル崩壊の底) 13.5%
2007年10月 15.3%
2015年12月 18.9%
2020年12月 29.2%
2024年12月 35.5%
2025年12月 40.3%
2026年6月(データの中で最高) 43.3%
2026年9月(データの最後) 41.5%

出典:Kenneth R. French Data Library「49 Industry Portfolios」(2026年9月のCRSPのデータ)。各業種の会社数×平均の時価総額で計算しました。

2019年までで最も高かったのは、2000年3月の33.5%でした。今はそれを8ポイント上回っています。割合の大きさだけなら、2000年より大きな山です。ただ、割合が大きいことは、割高であることと同じではありません。利益を出す力が大きくなって割合が増えることもあるからです。

4. 純資産に対する株価:半導体は2000年の約2倍、ほかは2000年より低い

業種 1999年末 2025年末
半導体・電子部品 純資産の約8倍 純資産の約17倍
ソフト・情報処理 約14倍 約8倍
コンピューター 約12倍 約7倍

出典:同上の「Sum of BE / Sum of ME」(純資産の合計÷時価総額の合計)の逆数。公表値は小数第2位までなので、倍率は目安です(たとえば半導体の2025年末は0.06で、約17倍)。

2000年のITバブルの中心だったソフトとコンピューターは、今は当時より低い倍率です。一方で半導体・電子部品は、当時の約2倍です。

ただし、純資産は帳簿上の価値なので、工場や設備をあまり持たない会社ほど小さく出て、倍率は高く出ます。そして、利益を見ていません。「業績は良い」が正しければ、倍率が高くても割高とは限りません。このデータで言えるのは、半導体については、2000年のどの業種よりも高い倍率で売買されている、というところまでです。

5. 2000年に何が起きたか:ハイテクは−80.7%、戻るまで約17年

まとまり 天井 底 下げ 元の値に戻った月 戻るまで
ハイテク(3業種) 2000年3月 2002年9月 −80.7% 2016年12月 約17年
それ以外の46業種 2000年12月 2002年9月 −26.5% 2003年12月 約3年
市場全体 2000年8月 2002年9月 −44.1% 2006年4月 約5.7年

出典:同上の業種別の月ごとのリターン(時価総額で加重、配当込み)から計算しました。

ハイテクだけを持っていた人は、天井から8割を失い、元の値に戻るまで17年近く待ちました。それ以外の業種は3年で戻り、市場全体は5年8か月で戻っています。同じ「株」でも、どこに偏っていたかで、待つ年数が5倍以上違いました。

6. S&P500のような指数を1倍で持つ人にとって

指数を持っている人は、ハイテクを選んで買っているつもりがなくても、時価総額の割合のとおりに持っています。米国株全体では、今は41.5%がハイテクです。

仮に、2000〜2002年と同じ下げ(ハイテク−80.7%、それ以外−26.5%)が今の割合で起きたら、単純計算で米国株全体は次のとおりです。

今の割合で同じ下げが来たら(単純計算) 下げ
ハイテクの部分(41.5%×−80.7%) −33.5%
それ以外の部分(58.5%×−26.5%) −15.5%
米国株全体 約−49%

2000年当時の市場全体の下げは−44.1%でした。ハイテクの割合が増えた分、同じ下げ方なら、指数を持つ人の下げは当時より深くなります。これは「同じ下げ方が起きたら」という仮定の計算で、起きると予測するものではありません。オルカンのような全世界の指数は米国以外の株も含むので、この割合そのままではありません。

一方で、毎月同じ額を積み立てていた人の数字は、まったく違います。2000年3月の天井から毎月、米国株全体に同じ額を積み立てた場合です。

  • 最も下がったのは2002年9月で、それまでに入れたお金の0.71倍
  • 2003年10月には、入れたお金を上回った

出典:同上の市場全体のリターンから計算しました(手数料と税は入れていません)。

市場全体の天井(2000年8月)で一度に買った人は5年8か月待ちましたが、2000年3月から積み立てていた人は、底から1年あまりで元本に戻っています。下がっている間も同じ額で買い続けたからです。

7. 3倍で持つ人は

2000〜2002年の下げを、ハイテクの3倍で受けると、ほぼ全部を失います。ナスダック100に近いハイテク業種を毎日3倍にした計算では、2000年からの下げで−99.97%でした(TQQQの記事)。半導体の3倍(SOXL)は、指数が5年で2.7倍になった期間でも0.95倍でした(SOXLの記事)。バブルかどうかの見立てよりも、外れたときに何倍で受けるかのほうが、結果を大きく分けます。TQQQの記事では、暴落の日に買い増すと報われるか(VIXが30を超えた日に買った36年分)と、荒れたときに倍率を下げる運用を計算しています。

8. 計算機:2000年と同じ下げが来たら、自分の資産はいくら減るか

資産額と、そのうち株の割合、株のうちハイテクの割合を入れると、2000〜2002年と同じ下げが来たときの減り方を、単純計算で出します。ハイテクの割合が分からなければ、米国株全体の41.5%のままにしてください。

万円 %

%

% %

9. 私の考えと、データが言えること

  • 「AIはバブルではない」:市場に占める割合は2000年を超え、半導体の純資産に対する株価は2000年の約2倍です。データは、2000年より小さな山だとは言っていません。
  • 「業績は良い」:利益はこのデータにないので、確かめられません。割合の大きさが、利益を出す力の大きさで説明できるなら、2000年とは違います。
  • 「信用不安で売られているだけ」:データは2026年9月末までで、11月の下げは入っていません。

バブルかどうかの見立てが当たっても外れても、指数を1倍で持つ人の下げの深さは、ハイテクの割合で大きく変わります。

まとめ

  • ハイテク(半導体・ソフト・コンピューター)が米国株に占める割合は、2026年9月末で41.5%。2000年3月の33.5%を超え、100年で最も高い水準です。
  • 純資産に対する株価は、半導体が約17倍で2000年の約2倍。ソフトとコンピューターは2000年より低い倍率です。利益に対する割高さは、このデータでは測れません。
  • 2000年には、ハイテクが−80.7%で戻るまで約17年、市場全体は−44.1%で約5.7年でした。
  • 今の割合で同じ下げが起きたら、単純計算で米国株全体は約−49%。2000年3月から毎月積み立てた人は、最も下がった時で入れたお金の0.71倍、2003年10月に元本に戻りました。
  • 私はAIをバブルだと思っていません。それでも、指数を1倍で持つ人は、すでに4割をハイテクに預けています。

出典

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