MBAは意味ない？国内・オンラインMBAで元が取れる条件を計算｜院卒でも課長になる割合は学部卒とほぼ同じ（計算機つき）

「MBA 意味ない」で検索すると、上位にはMBAを教える学校自身の記事が多く並びます。売る側の答えです。この記事では、国の統計（役職と学歴）と、MBAの効果から本人の差を取り除いて測った研究を使って、社会人がMBAを取って元が取れるのはどんなときかを計算します。

対象は、働きながら国内やオンラインのMBA（2年）を考えている人と、子どもに「ZEN大学→新卒で就職→働きながらMBA」という道を考えている親です。高卒から大学院に行く話は高卒から大学院（MBA）へに、学部からそのまま大学院に行くかは大学院に行くべきかに書きました。特定の学校をすすめる記事ではないので、学校名は出しません。

1. 先に、私の答えと立場

• 社会人のMBAは、会社の中に「修士を持っていると開く扉」が実際にある人以外には、すすめません。
• 国の統計では、院卒（MBA以外の修士・博士も含む）で課長以上になっている割合は、男性の40〜50代で学部卒とほとんど変わりません（3章）。
• 国立の大学院の標準額で計算すると、学費の自己負担は給付金を使って約68万円ですが、修了に要る1,350時間の勉強を時給で数えると約347万円になります。これを課長の年収の差で取り返すには、課長以上になる確率が6.6ポイント上がる必要があります（5章）。日本のMBAで昇進の確率がどれだけ上がるかを示す統計はありませんが、院卒全体と学部卒の差（男性で最大4.0ポイント）より大きい上乗せを求める数字です。
• 会社が学費を出してくれる人、昇進や職種の条件に修士が書いてある人は話が別です。計算機で自分の数字を入れてください（9章）。

私は就職せずに、大学時代に始めたせどりでそのまま独立して20年やってきました。MBAは取っていません。就職活動のとき、会社のお金でMBA留学させてくれる制度に惹かれたことはあります。その話は7章に書きます。

2. MBAは日本では「修士」の一つ：入れる人と、取るのにかかる時間

2-1. 学位の名前と、最終学歴

日本の法令に「MBA」という学位の名前はありません。経営を学ぶ大学院には、修士課程（修士論文などで修了）と、専門職大学院の専門職学位課程があります。専門職大学院を修了すると「修士（専門職）」の学位で、大学が専攻分野の名称を付けます（学位規則5条の2・10条）。どちらで修了しても、最終学歴は大学院の修了です。

2-2. 入れる人：大学を卒業していれば、どの大学でも出願できる

大学院に入学できるのは、大学を卒業した人、またはそれと同等以上の学力があると認められた人です（学校教育法102条）。通信制の大学を卒業した人も、大学を卒業した人に当たります。学部と同じ大学である必要はありません。高卒の人が通る「個別の入学資格審査」は高卒から大学院（MBA）へに書きました。

2-3. 修了に要る時間：30単位、1,350時間

修士課程も専門職学位課程も、修了には2年以上在学して30単位以上を取る必要があります（大学院設置基準16条、専門職大学院設置基準15条）。1単位は45時間の学修で組むのが標準です（大学院設置基準15条で準用する大学設置基準21条）。30単位なら1,350時間、2年で割ると週に約13時間です。授業の時間だけでなく、予習・復習・課題を含めた時間です。

専門職大学院は、効果が認められる授業について通信教育で行うことができます（専門職大学院設置基準9条）。オンラインでも、取れる学位は同じです。

3. 院卒は課長になりやすいか：役職と学歴の統計

3-1. 課長以上の割合は、40〜50代でほぼ同じ

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）には、役職と学歴と年齢を掛け合わせた表があります。雇用期間の定めのない一般労働者で、部長級と課長級を合わせた人が、その学歴・年齢の人のうち何%かを出しました。男女で役職者の割合が大きく違い、院卒は男性の割合が高いので、男性どうしで比べます。

課長以上の割合（部長級＋課長級）。差はポイント。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」役職第1表（雇用期間の定め無し、企業規模10人以上）から計算。

30代は院卒のほうが低く、40代後半と50代後半で院卒が3〜4ポイント高く、40代前半と50代前半はほぼ同じです。院卒は修士の2年ぶん働き始めるのが遅いので、30代で低く出やすい面もあります。従業員1,000人以上の会社だけで見ても、40〜59歳の差は+1.7〜+5.1ポイントでした。女性は40〜59歳で院卒のほうが2.1〜5.4ポイント高くなっています。学歴を分けない課長・部長の割合と年収は、課長・部長になれる確率は？で計算しました。

3-2. 院卒の違いは、階段より入口に出ている

同じ表で、従業員1,000人以上の会社で働いている人の割合は、高校卒26.7%、大学卒41.0%、大学院卒64.2%でした（男女計）。院卒は、大きい会社で働いている割合がはっきり高い。差が出ているのは、どの会社で働いているかです。働きながら途中で取るMBAで、いま働いている会社が変わるわけではありません。

同じ課長級でも、所定内給与（月）は大学卒56万8,200円、大学院卒67万1,100円でした。ただし、これは働いている会社の大きさや業種の違いも混ざった数字で、学位の効果だけではありません。

3-3. この表の限界

• 大学院卒には、理工系の修士や博士が多く入っています。MBAだけを分けた国の統計はありません。
• 大学院に行く人は、もともと行かない人と違う人たちです。差があっても、それが学位で生まれた差とは言えません。
• 1年分の断面の数字で、同じ人を追ったものではありません。

それでも、学位で昇進の扉が大きく開くなら、院卒全体の課長以上の割合はもっとはっきり高く出るはずです。男性の40〜50代では、そうなっていません。

4. 研究では：MBAの効果は、学校の質と本人の差で小さくなる

MBAは入学前に働いた経験を求めることが多いので、取る前と後の給料を同じ人で比べられます。これで「もともと稼ぐ人がMBAに行っただけ」という差を取り除けます。

米国でGMATを受けた人を1990〜1998年に追った調査で、451の学校のMBAを修了した1,321人を分析した研究では、平均的な質のMBAで賃金は10.7%高く、本人の差を取り除くと8.0%でした。学校の質が1標準偏差高いと、さらに約9ポイント高くなります。一方で、質が中央値より下の学校の修了者は「ごくわずか、またはゼロ」のリターンだったと書いています（Grove and Hussey 2014）。この研究の対象のうち43%は、パートタイム（働きながら）の課程に通っていました。

米国の別の研究も、本人の差を取り除くと、MBAの効果の推定はおおむね小さくなり、特に上位の学校で小さくなったとしています。上位25校以外のフルタイムの課程だけは、逆に大きくなりました（Arcidiacono, Cooley and Hussey 2008）。

どちらも米国の、1990年代の数字です。日本の社会人MBAで、本人の差を取り除いて給料や昇進がどれだけ変わったかを測った国の統計はありません。だから日本では、自分の会社が学位にお金や役職を払う制度になっているかを、先に確かめるしかありません。

5. 元が取れる条件を計算する：課長になる確率は何ポイント上がればいいか

5-1. かかるもの

• 学費：国立大学の大学院の標準額は、授業料が年53万5,800円、入学料28万2,000円、検定料3万円です（国立大学等の授業料その他の費用に関する省令2条）。特別の事情があるときは、標準額の120%までの範囲で決められます（同10条）。2年で入学料と授業料が135万3,600円。私立やオンラインの学費は学校ごとに違うので、計算機に自分の学費を入れてください。
• 給付金：雇用保険の専門実践教育訓練に指定された講座なら、受講費用の50%（1年あたり40万円まで）が戻ります。135万3,600円なら67万6,800円で、自己負担は67万6,800円です（検定料は別）。条件と手続きは教育訓練給付金はいくら戻る？に書きました。
• 時間：1,350時間（2章）。この時間を副業や残業に回せたとして、大学卒・非役職・30〜34歳の所定内給与を所定内労働時間で割った時給2,071円で数えると、279万5,850円です。実際にはお金に換えられない時間なら、時給を下げるか0で考えてください。

合わせて約347万円。時間を数えなければ約68万円です。

5-2. 取り返すもの

大学卒の課長級と非役職の年収（月給×12＋年間賞与）の差は、40〜44歳、45〜49歳、50〜54歳の平均で年352万8,100円でした（男女計）。課長以上になる割合が上がるのは40代からなので、45歳から59歳までの15年、課長でいられるとします。この差には、勤続年数や会社の大きさの違いも入っていて、昇進だけで増える額とは限りません。

5-3. 分かれ目

MBAで課長以上になる確率がΔpだけ上がるとすると、取り返す額の期待値は Δp×352万8,100円×15年 です。これが費用と同じになるΔpは、

時間を数えると、15年で6.6ポイント。日本のMBAで課長になる確率がどれだけ上がるかは、3章の統計からはわかりません。比べられるのは、院卒全体と学部卒の差が男性の40〜59歳で0〜4.0ポイントだったことです。院卒全体（もともと違う人たちで、理工系も多い）で見た差より大きい上乗せを、MBAだけで出す必要がある、という計算になります。時間を数えなければ1.3ポイントで、届く余地はあります。つまり、勉強の時間を「ほかに使い道のない時間」と見られる人ほど、MBAは割に合いやすくなります。

5-4. 給料で見ると

昇進ではなく、給料がそのまま上がる場合も計算できます。大学卒・非役職の年収（年齢計）は517万9,100円です。32歳から59歳までの28年、給料が x% 上がるとすると、費用347万円を取り返すには x＝2.4%、時間を数えなければ0.5%です。

4章の米国の平均的なMBA（+8〜11%）なら届きます。質が中央値より下の学校（ほぼゼロ）なら届きません。日本でどちらに近いかは、会社の給料の決め方次第です。学位で手当が付く、等級が上がるといった制度がなければ、取っても給料は動きません。

この計算は額面の年収で比べていて、税金とお金の時間の価値（割引）は入れていません。手取りで比べたり割り引いたりすると、上がる必要がある数字はもっと大きくなります。逆に、授業での議論や同級生とのつながり、転職で評価される分は、この計算に入れていません。

6. ZEN大学→新卒→働きながらMBA、という道を数字で見る

6-1. この道の考え方

この記事を書いたきっかけは、私が考えた次の道です。偏差値55以下なら、利回りを重視してZEN大学（通信制）に行く。働きながら通うことも視野に入れる。卒業したら新卒の枠で、高卒では入れない会社に就職する。そのあと働きながら通信制のMBAを取って、組織の中で幹部に上がる扉を開く。これをやると期待値がどれだけ上がり、理にかなうのか。

6-2. 学費

私立大学の文系は、文部科学省の令和7年度の平均（入学料＋4年×（授業料＋施設設備費））。ZEN大学の学費は募集要項から。

学費だけなら、ZENとMBAを足しても、私立文系の4年の半分ほどです。

6-3. 効くのは入口、MBAは追加の選択肢

3章で見たとおり、学歴の違いがはっきり出るのは、大きい会社で働いている割合（高校卒26.7%、大学卒41.0%）でした。この道で期待値を大きく動かすのは「新卒で大学卒の枠を使えること」のほうです。ZENの利回りはFラン大学に行く意味で計算しました。

MBAはそのあとの追加の選択肢で、5章の計算どおり、時間を数えると課長になる確率を6.6ポイント上げる必要があります。入った会社に「修士で開く扉」があるとわかってから決めても遅くありません。働いて数年すれば、その会社で修士を取った人がどうなったかを自分の目で見られます。

ZEN大学は2025年に開学したばかりで、卒業生の就職の数字はまだありません。新卒の枠でどこまで入れるかは、これから出る数字を見る必要があります。

6-4. MBAがだめだった場合の別の道：別の大学の大学院へ

大学院は、学部と別の大学でも出願できます（学校教育法102条）。MBAではなく、偏差値の高い大学の大学院（研究科の修士）に進めば、最終学歴はその大学院の修了になります。私自身は短大から四年制大学に編入して学歴を上げました。その経路は学歴ロンダリングの記事に書きました。私の考えは、ZENからそのまま難関大学の大学院に進めるならあり、それ以外は別に、です。働いてから行くなら、5章と同じく時間の値段がかかります。

7. 私がMBAに行かなかった理由

就職活動をしていたとき、ある会社に、会社のお金でMBA留学させてくれる制度があると聞いて、いいなと思いました。海外に行けることと、厳しい環境で自分を追い込むと成長すると、短期留学で感じていたからです。

でも私は就職しませんでした。MBAを目指すなら自腹で通うことになります。そこで学べる知識は本で十分カバーできること、経営の現場では言うほど使わないことがあって、興味を失いました。

相手がMBAを持っているとわかっても、私の評価は変わりません。今となってはAIに負ける知識だと思っています。MBAはもう流行りが終わった感じもあります。これは私の考えで、統計で示せることではありません。統計で示せるのは3章〜5章の数字までです。

会社のお金で行く制度は、今でも計算が変わる話です。学費を会社が出すなら、自己負担は時間だけになります。時間を数えなければ、上がる必要がある確率はゼロに近づきます。

8. 行っていい人の目安

• 会社の昇進の条件や、行きたい職種・転職先の求人の応募条件に「修士」が書いてある。
• 修士を取った人に、手当や等級の上乗せがある制度が会社にある。
• 会社が学費を出してくれる。
• 講座が専門実践教育訓練の対象で、給付金の条件を満たす。
• 勉強の時間を時給で数えても、計算機の分かれ目を超える根拠が、自分の会社の中にある（修士を取った人が実際に上がっている）。

どれにも当てはまらないなら、経営の知識は本とAIで足りる、というのが私の考えです。

9. MBAの元が取れるかの計算機｜課長になる確率は何ポイント上がればいいか

学費、給付金、勉強の時間と時給、課長になったときの年収の上がり幅、課長でいる年数を入れると、元が取れるために課長以上になる確率が何ポイント上がる必要があるかと、給料が何%上がる必要があるかを出します。既定の値は5章の例（国立大学の大学院の標準額、大学卒の統計）です。

既定の値は、国立大学の大学院の標準額（2年で入学料と授業料135万3,600円）、専門実践教育訓練の給付金50%、1,350時間を時給2,071円で数えた場合です。課長でいる年数15年なら、課長以上になる確率が6.6ポイント、給料なら28年で2.4%上がれば元が取れます。会社が学費を全額出すなら5.3ポイント、時間も数えなければ0になります。

10. よくある質問

MBAは意味ないですか？

意味があるかどうかは、会社の中に修士で開く扉があるかで決まります。国の統計では、院卒全体で見ても、男性の40〜50代で課長以上の割合は学部卒と0〜4.0ポイントしか違いません（3章）。勉強の時間を時給で数えると、MBAで元を取るには課長以上になる確率が6.6ポイント上がる必要があります（5章）。扉がある人、会社が学費を出す人には、計算が変わります。

国内MBAで後悔するのは、どんな人ですか？

この記事の計算で言えるのは、会社の昇進や給料の決め方に学位が入っていないのに、時間の値段を数えずに始めた場合に、取り返す道が細いということです。院卒全体でも課長以上の割合は学部卒とほぼ同じなので、学位だけで階段が上がることは期待しにくい。始める前に、自分の会社で修士を取った人がどうなったかを確かめてください。

MBAは最終学歴として認められますか？

大学院を修了すれば、最終学歴は大学院の修了です。日本の法令に「MBA」という学位の名前はなく、専門職大学院なら「修士（専門職）」に専攻分野の名称が付き、修士課程なら「修士（経営学など）」です（学位規則）。高卒から修士に進む場合は高卒から大学院（MBA）へに書きました。

オンラインMBAは意味ないですか？

専門職大学院は、効果が認められる授業について通信教育で行うことができ（専門職大学院設置基準9条）、修了すれば学位は通学と同じです。通学とオンラインで、修了した人の昇進や給料がどう違うかを示す国の統計はありません。違いが出るとすれば学校の質で、米国の研究では、質が中央値より下の学校のMBAは「ごくわずか、またはゼロ」のリターンでした（4章）。

働きながら通えますか？

修了に要る30単位は、1単位45時間の標準で1,350時間です。2年で割ると週に約13時間になります（2章）。この時間をほかに使えた場合の値段が、MBAのいちばん大きい費用です。

MBAの費用はいくらで、給付金は使えますか？

国立大学の大学院の標準額は、授業料年53万5,800円、入学料28万2,000円です。専門実践教育訓練に指定された講座なら、受講費用の50%（1年40万円まで）が戻り、2年なら自己負担は約68万円です。私立やオンラインは学校ごとに違います。給付金の条件は教育訓練給付金はいくら戻る？にまとめました。

ZEN大学を卒業しても、大学院に入れますか？

大学院に入学できるのは、大学を卒業した人です（学校教育法102条）。通信制の大学を卒業した人もこれに当たり、学部と別の大学の大学院にも出願できます。入れるかどうかは、それぞれの大学院の選考で決まります。

MBAは転職に効きますか？

MBAを取った人の転職のしやすさや、転職後の給料を示す国の統計は見つかりませんでした。言えるのは、行きたい会社の求人の応募条件に「修士」が書いてあるなら、それは今の会社の昇進の条件と同じで、学位が扉の鍵になるということです。その場合は、計算機の「課長になったときの年収の上がり幅」に、転職で上がる年収を入れて計算してください。

MBAで学ぶ知識は、本では足りませんか？

私は、本で十分カバーできて、今はAIでも足りると考えています（7章）。ただし、修士という学位そのものは本では取れません。会社の中で学位が扉の鍵になっているなら、知識ではなく鍵を買う話になります。

11. まとめ

• 日本でMBAは修士の一つ。大学を卒業していれば出願でき、修了には30単位（1,350時間）が要る。オンラインでも学位は同じ。
• 国の統計で、課長以上の割合は、男性の40〜50代で院卒と学部卒がほぼ同じ（差は0〜4.0ポイント）。院卒の違いは、大きい会社で働いている割合（大学卒41.0%、大学院卒64.2%）に出ている。
• 米国の研究では、平均的なMBAで賃金+8〜11%、質が中央値より下の学校ではごくわずか、またはゼロ。
• 国立大学の大学院の標準額と給付金で、時間を時給で数えると費用は約347万円。元を取るには課長以上になる確率が6.6ポイント、または給料が2.4%上がる必要がある。時間を数えなければ1.3ポイント、0.5%。
• ZEN大学4年と国立の標準額のMBAを足しても学費は約229万円。この道で効くのは新卒の入口で、MBAは入った会社に修士の扉があるとわかってから決めればいい。
• 私は就職しなかったのでMBAは自腹になり、知識は本で足りると考えて行かなかった。今はAIに負ける知識だと思っている。

12. 出典

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 役職第1表 役職、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計、学歴別。e-Stat）。https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040420884&fileKind=4
• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査 調査の概要」（役職、所定内給与額、年間賞与その他特別給与額の定義）。https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou_b.html
• 学校教育法 102条（大学院の入学資格）。https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000026
• 学位規則 5条の2・10条（修士（専門職）、専攻分野の名称）。https://laws.e-gov.go.jp/law/328M50000080009
• 大学院設置基準 15条・16条（大学設置基準の準用、修士課程の修了要件）。https://laws.e-gov.go.jp/law/349M50000080028
• 大学設置基準 21条（1単位45時間の学修）。https://laws.e-gov.go.jp/law/331M50000080028
• 専門職大学院設置基準 9条・15条（通信教育、専門職学位課程の修了要件）。https://laws.e-gov.go.jp/law/415M60000080016
• 国立大学等の授業料その他の費用に関する省令 2条・10条（大学院の授業料・入学料・検定料の標準額、120%の上限）。https://laws.e-gov.go.jp/law/416M60000080016
• 厚生労働省「教育訓練給付制度」。https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html
• Grove, W. A. and Hussey, A. (2014) “Returns to MBA quality: Pecuniary and non-pecuniary returns to peers, faculty, and institution quality,” Labour Economics 26, 43–54（Table 9、結論）。https://doi.org/10.1016/j.labeco.2013.11.005
• Arcidiacono, P., Cooley, J. and Hussey, A. (2008) “The Economic Returns to an MBA,” International Economic Review 49(3), 873–899（要旨）。https://ideas.repec.org/a/ier/iecrev/v49y2008i3p873-899.html
• ZEN大学「2026年10月入学 募集要項」（2026年4月10日版）、「学費」。https://img.zen-univ.jp/pamphlet/ZEN_bosyu10_20260410.pdf、https://zen.ac.jp/tuition
• 文部科学省「令和7年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金等平均額の調査結果について」。https://www.mext.go.jp/content/20251226-mxt_sigakujo-000046463_1.pdf

試算は、書いた前提での計算で、将来の昇進や給料を示すものではありません。特定の学校や講座をすすめるものではありません。

13. あわせて読む

• 高卒から大学院（MBA）へ｜最終学歴を「修士」に書き換える最短ルート
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14. この記事について