金持ち父さん 貧乏父さんは今も正しいか｜25年後の家計調査・物価・所得で確かめた、当たった3つと外れた2つ（計算機つき）

金持ち父さん 貧乏父さんは今も正しいか、25年後の日本の統計で答え合わせ 副業・起業・ネットショップ

『金持ち父さん 貧乏父さん』の日本語版が出たのは2000年11月です。それから25年たちました。この記事では、この本とシリーズでよく言われる主張を7つに分け、2025年の日本の家計調査・物価・所得の統計と、米国株の値動きで、当たったかどうかを確かめます。

本の要約ではありません。シリーズを読む順番は金持ち父さんシリーズを読む順番に、ESBIの図の私の使い方はESBIクワドラントに、もう1つ段階を足しましたに書きました。

主張 確かめた数字 判定
中流は資産を買わない 会社員の世帯は、手取りのうち預貯金に33.3%、株などに1.0%。残高でも預貯金57.3%、有価証券21.5% 当たり。ただしここ3年で変わり始めている（3章）
自営業（S）は割に合わない 自営業主の53.4%は、仕事からの年収が200万円未満 当たり（6章）
会社員は税金が先、事業主は経費が先 給与は源泉徴収、事業は業務に使った分を差し引いてから税金 制度として当たり。ただし業務の分だけ（7章）
収入が増えると支出も増える（ラットレース） 手取りが1万円多い世帯は、消費が約4,700円多い。残る割合は18.3%から43.1%に上がる 半分だけ当たり（4章）
現金で持つと負ける 物価は2000年から2015年まで0.9%しか上がらず、2020年から5年で12.0%上がった 日本では最近になって当たり（5章）
借金で不動産を買う 借入9割なら、値段が1割下がると自己資金はゼロ 私は外れたと見る（8章）
ネットワークビジネス 1人が3人ずつ誘うと、18段目で日本の人口を超える 私は外れたと見る（9章）

1. 先に、私の答えと立場

  • 1冊だけ読むなら、今でも『金持ち父さん 貧乏父さん』をすすめます。この1冊で、資産と負債の違いが分かるからです。
  • 日本の統計で確かめると、「中流は資産を買わない」「自営業は割に合わない」ははっきり当たっていました。「収入が増えると支出も増える」と「現金で持つと負ける」は、半分だけ当たりです。
  • 外れたと私が考えるのは、不動産とネットワークビジネスです。どちらも、世代を超えて引き継げるビジネスだとは思えません。

私は高校生のときにこの本を親から渡されて、文字は追えても中身は分かりませんでした。20代後半に古本のせどりをしていて、この本がやたらよく売れることに気づき、読み直しました。自分は労働で稼いでいるだけで、このままでは資産家にも自由にもなれない、と分かったのはそのときです。いまの私は、中心はS（自営業者）で、B（ビジネスオーナー）とI（投資家）を部分的に持っています。

2. 7つの主張を、どの統計で確かめたか

  • 家計調査（総務省、2025年）：二人以上の世帯のうち勤労者世帯を、年収の低い順に10等分した表。手取り（可処分所得）、消費、預貯金と株などに回した額。
  • 消費者物価指数（総務省、2025年基準の年平均）：2000年から2025年まで。
  • 米国株（S&Pの配当込みの月次データを、ドル円の月平均で円に直したもの）：日本語版が出た2000年11月から。
  • 就業構造基本調査（総務省、2022年）：仕事の立場ごとの、仕事からの年間収入の分布。
  • 所得税法と国税庁の解説、特定商取引法（e-Gov）。

本の主張は、私の要約で書いています。原文の引用ではありません。

3. 中流は資産を買わない：当たり（ただし変わり始めている）

この本の中心は、お金を生む「資産」と、お金を出ていかせる「負債」を分けることです。お金が入ったら資産を買う人と、負債や消費に使う人で、差が開いていく、という話です。この資産と負債は、お金が入ってくるか出ていくかで分ける本の分け方で、会計の貸借対照表の資産・負債とは違います。会計では、住んでいる家も資産です。

2025年の家計調査で、会社員の世帯（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）が、手取りのうちどれだけを何に回したかを見ました。

世帯（年収で10等分） 年間収入 預貯金に回した割合 株・債券・投資信託に回した割合
いちばん低い1割 321万円 18.7% 0.6%
真ん中あたり（5番目） 713万円 29.6% 0.8%
いちばん高い1割 1,632万円 39.0% 1.8%
平均 813万円 33.3% 1.0%

割合は可処分所得（手取り）に対する純増の割合。総務省「家計調査（家計収支編）2025年」第2-5表から。

会社員の世帯は、手取りの3分の1を預貯金に回していて、株や投資信託には1%しか回していません。金額（月）では預貯金17万7,061円、株など5,059円で、35倍です。年収のいちばん高い1割でも、39.0%と1.8%でした。日本の会社員の世帯は、貯めてはいるけれど、資産をほとんど買っていない。本の言うとおりです。

家計簿に書かれた金額をもとにした数字なので、証券口座の中で動いたお金などがどこまで入っているかには限りがあります。

そこで残高でも見ました。同じ勤労者世帯の貯蓄の残高（2025年平均）は1,717万円で、預貯金が984万円（57.3%）、有価証券が370万円（21.5%）、生命保険などが321万円（18.7%）でした。有価証券は前年より75万円（25.4%）増え、3年続けて増えています。この増えた分には、株価が上がった分も入っています（総務省「家計調査（貯蓄・負債編）2025年」）。

手取りから新しく回すお金では預貯金が株などの35倍、残高でも預貯金が有価証券の2.7倍です。中流は資産をあまり買わない、は当たりですが、ここ3年で変わり始めています。

資産を買うことと、働かずに暮らせることも別の話です。働くのをやめたら何日暮らせるかは、金持ち父さんシリーズを読む順番の計算機で出せます。

4. 収入が増えると支出も増える（ラットレース）：半分だけ当たり

4-1. 手取りが1万円多い世帯は、消費が約4,700円多い

本は、収入が増えても同じだけ支出が増えて、いつまでも抜け出せない状態をラットレースと呼びます。同じ家計調査で、10等分した世帯の手取りと消費を並べました。

世帯（年収で10等分） 手取り（月） 消費（月） 使わずに残る割合
いちばん低い1割 27万8,278円 22万7,239円 18.3%
真ん中あたり（5番目） 46万3,747円 32万2,586円 30.4%
いちばん高い1割 95万4,814円 54万3,451円 43.1%
平均 53万2,408円 34万6,297円 35.0%

使わずに残る割合は黒字率（手取りから消費を引いた残りの割合）。

10の世帯の手取りと消費を直線で結ぶと、手取りが1万円多い世帯は、消費が約4,700円多い関係でした（傾き0.47）。増えた分の半分ほどは使われますが、残りの半分は残ります。残る割合は、いちばん低い1割の18.3%から、いちばん高い1割の43.1%まで上がっています。

収入が増えるほど支出も増える、のは当たりです。ただ、増えた分をまるごと使い切るわけではないので、「同じだけ増えて抜け出せない」は、平均の世帯には当てはまりません。年収で並べた1年分の比べで、同じ世帯の収入が増えたときを追った数字ではありません。

4-2. 私が抜け出せなかったのは、生活費ではなく次の仕入れだった

私がラットレースに当てはまっていたのは、せどりをしていた時期です。売上を保つには、次の仕入れをしなければなりません。仕入れを止めれば、収入も止まります。生活費を上げたわけではないのに、走り続けないと収入が保てない状態でした。

本のラットレースは支出の話として書かれていますが、私には、自分が動かないと止まる収入の形のほうが罠でした。お金が残らない理由をせどりの在庫で計算したのが、せどりでお金が残らない本当の理由です。

5. 現金で持つと負ける：日本では最近になって当たり

5-1. 物価は15年ほとんど動かず、この5年で12.0%上がった

シリーズでは、現金で持っていると物価が上がって目減りする、お金に働かせろ、という話が繰り返されます。日本の消費者物価指数（総合、2025年＝100）は次のとおりです。

年 物価（2025年＝100） 2000年の100万円で買える量
2000年 86.9 100万円分
2010年 84.7 約102.6万円分
2015年 87.7 約99.1万円分
2020年 89.3 約97.3万円分
2025年 100.0 約86.9万円分

総務省「消費者物価指数」2025年基準 長期時系列データ（全国、年平均）から計算。利息は入れていない。

日本語版が出てから15年ほど、物価はほとんど動いていません。2010年には、現金のほうがむしろ多く買えました。この間、現金で持っていた人は負けていません。目減りがはっきりしたのは2020年からで、5年で12.0%（年2.3%）上がりました。25年を通すと15.1%の上昇で、2000年の100万円は、今の86.9万円分の買い物しかできません。

5-2. 米国株は25年で9.1倍、ただし12年は買値を下回った

同じ2000年11月に、米国株（S&P、配当込み）を円で買っていたとすると、2025年6月には9.11倍（年率9.4%）になっていました。ドル円も109.0円から144.5円に動いています。

ただし、一度に買った場合、2012年12月まで、105か月のあいだ買値を下回っていました。途中の高値からの下げは最大で58.4%（2009年3月）です。お金に働かせる、は25年で見れば当たりですが、10年以上報われない期間を耐えられることが条件でした。株価を毎日見るとどれだけ負けの日が多いかは株価は見ない方がいい？で計算しました。

6. 自営業（S）は割に合わない：当たり

『キャッシュフロー・クワドラント』は、働き方をE（従業員）、S（自営業者）、B（ビジネスオーナー）、I（投資家）に分けます。Sは自分が働かないと収入が止まるので、Eから独立しても自由になれない、という見方です。

就業構造基本調査（2022年）で、仕事の立場ごとに、主な仕事からの年間収入を比べました。

立場 200万円未満 1,000万円以上 真ん中の人がいる階級
自営業主 53.4% 4.4% 150〜199万円
正規の職員・従業員 6.1% 4.6% 400〜499万円
会社などの役員 21.4% 19.0% 400〜499万円

総務省「令和4年就業構造基本調査」第101表（有業者、男女計）から計算。年間収入は、主な仕事からの収入・収益。

自営業主の半分以上は、仕事からの年収が200万円未満でした。1,000万円以上の割合は正社員とほとんど同じで、上に大きく伸びる人が多いわけでもありません。会社などの役員は、1,000万円以上が19.0%です。男性だけで見ても、自営業主は200万円未満が45.7%、1,000万円以上が5.4%でした。

自営業主には、農業や、年金を受け取りながら小さく続けている人も入っています。役員も、仕組みを持っているB（ビジネスオーナー）と同じではありません。この表は年収だけの比べで、働く時間や自由さは比べていません。廃業して会社員に戻った人は自営業主の数に入らないので、独立した人全体で見ると、結果はこの表より悪くなる可能性があります。それでも、Sは数の上で割に合わない、という本の見方は、日本の統計で当たっています。

7. 会社員は税金が先、事業主は経費が先：制度として当たり

7-1. 順番の違い

本は、会社員は「稼ぐ→税金を引かれる→残りで使う」、事業を持つ人は「稼ぐ→経費を使う→残りに税金」と、順番が違うと書きます。日本でも、給与は支払うときに所得税が源泉徴収され（所得税法183条）、事業の所得は売上から必要経費を差し引いて計算します（同27条）。順番の違いは制度として本当です。

私は法人にしてから、自動車の購入や、家賃や管理費を経費にできるのが強いと思いました。

7-2. ただし、経費にできるのは業務に使った分だけ

個人事業で、家賃のように仕事と生活の両方にかかるお金（家事関連費）を必要経費にできるのは、取引の記録などから、業務に直接必要だったと明らかに区分できる部分だけです（国税庁 No.2210）。会社が借りた家を役員に貸す場合は、役員が決められた額（賃貸料相当額）以上を会社に払っていないと、その差は役員の給与として課税されます（国税庁 No.2600）。経費にすれば何でも得になるわけではありません。

7-3. 差はいくらか

業務に使った支出が年60万円あるとします。所得税の税率が20%（課税所得が330万円以上695万円未満の部分）で、住民税（所得割）が10%なら、経費にできるかどうかで、手元に残るお金は60万円×30%＝18万円変わります。税率は所得によって5〜45%です（国税庁 No.2260）。これは、業務に使ったお金の話で、生活のお金を経費にする話ではありません。

8. 不動産：私は外れたと見る

8-1. 全部を現金に戻したら、いくら残るか

この本とシリーズは、借金を使って不動産を買い、家賃収入を得ることをすすめます。私はこれを、世代を超えて引き継げる資産の作り方だとは思えません。キヨサキ本人のやり方も、その例外ではないと考えています。今すぐ全部を現金に戻したら、いくら残るのか、という疑問が残るからです。

借金で買った不動産の、自己資金の動きを計算しました。

借入の割合 値段が10%下がると 値段が20%下がると
5割（自己資金5割） 自己資金は20%減る 自己資金は40%減る
8割（自己資金2割） 自己資金は50%減る 自己資金はゼロ
9割（自己資金1割） 自己資金はゼロ 借金が残る（自己資金の1倍分）

売るときの費用と、それまでに返した元本は入れていない単純な計算。

借入が多いほど、値段が少し下がるだけで手元に残るものが消えます。家賃が入っているあいだは資産に見えても、全部を現金に戻したときに残る額で見ると、話が変わります。この表は、売る時点の自己資金だけを見たもので、持っているあいだの家賃収入や、返した元本は入れていません。長く持てば自己資金は増えていきますが、値段が下がったときに売らなければならなくなると、その分は残りません。家については、住宅ローンが払えないで、金利と収入の両方から計算しました。

9. ネットワークビジネス：私は外れたと見る

9-1. シリーズはネットワークビジネスをすすめている

シリーズの『金持ち父さんの21世紀のビジネス』（2011年）は、目次に「ネットワークマーケティングがあなたの未来を確実なものにできる八つの理由」とあるとおり、ネットワークビジネスをすすめる本です。この本がネットワークビジネスの勧誘で渡されることがあるのは、そのためだと思います。

9-2. 誘う人は、すぐに尽きる

1人が3人ずつ誘い、誘われた人がまた3人ずつ誘うと、18段目までで、合わせて1億9,000万人を超えます。日本の人口は1億2,269万人（2026年10月1日、概算）です。2人ずつでも27段目で人口を超えます。上の段の人が得をする仕組みは、下に誘える人がいなくなった時点で止まります。

9-3. 法律が決めていること

日本では、ネットワークビジネスは特定商取引法の「連鎖販売取引」に当たります。勧誘する人は、勧誘の前に、勧誘が目的であることと、扱う商品やサービスの種類を相手に伝えなければなりません（33条の2）。契約の書面を受け取った日から20日以内なら、書面か電磁的記録で契約を解除できます（40条、クーリング・オフ）。

ネットワークビジネスは日本では評判が悪すぎますし、私はこれで成功して次の段階に進んだ人を見た記憶がありません。逃げ切ったのは、インターネットが広まる前の昭和から平成の初めに、情報を持たない人を相手にやった人だけだと思っています。

10. 自分の家計を、家計調査の同じ年収の世帯と比べる計算機

世帯の年収、手取り、生活費、株などに回している額、預金の残高を入れると、使わずに残る割合と、株などに回している割合を、家計調査で年収が近い世帯と比べます。物価が上がったときに、預金がどれだけ目減りするかも出します。はじめに入っている数字は、家計調査の勤労者世帯の平均（預金の残高だけは仮の値）です。

金持ち父さんの物差しで家計を見る計算機












はじめの数字（勤労者世帯の平均）で計算すると、比べる相手は年収が近い6番目の世帯（平均786万円）になり、使わずに残る割合は35.0%（相手は36.0%）、株などに回す割合は1.0%（相手は0.6%）です。預金300万円は、物価が年2.3%上がると、10年後には今の値段で約239万円分の買い物しかできなくなります。

11. よくある質問

『金持ち父さん 貧乏父さん』は嘘ですか？

全部が嘘でも、全部が正しいわけでもありません。日本の統計で確かめると、「中流は資産を買わない」「自営業は割に合わない」は当たり、「収入が増えると支出も増える」と「現金で持つと負ける」は半分だけ当たりでした（3〜6章）。不動産とネットワークビジネスは、私は外れたと考えています（8・9章）。

なぜネットワークビジネスの勧誘に使われるのですか？

シリーズの中に、ネットワークビジネスをすすめる本（『金持ち父さんの21世紀のビジネス』）があるからだと思います。勧誘する人は、勧誘の前に、勧誘が目的であることを伝えなければなりません（特定商取引法33条の2）。契約してしまっても、書面を受け取った日から20日以内ならクーリング・オフができます（同40条）。

この本を勧めてくる人には、どう答えればいいですか？

ネットワークビジネスの勧誘なら、勧誘する人は、勧誘の前に目的を明らかにする決まりがあります（特定商取引法33条の2）。本そのものは、資産と負債の違いを知るためなら、自分で買って読めば足ります。

今読む価値はありますか？

1冊だけなら、今でも読む価値があると思います。資産と負債を分ける考え方は、3章の家計調査の数字（預貯金33.3%、株など1.0%）を見ても、日本の会社員の世帯にそのまま当てはまります。読むなら改訂版です。シリーズの読む順番は金持ち父さんシリーズを読む順番にまとめました。

「家は資産ではなく負債」は本当ですか？

本の定義では、お金が出ていくものが負債なので、住むための家は負債の側です。全部を現金に戻したときに残る額は、借入の割合と値段の動きで大きく変わります（8章）。

貯金は意味がないのですか？

日本では、2000年から2015年まで物価がほとんど動かず、現金で持っていた人は負けていません（5章）。目減りがはっきりしたのは2020年からで、5年で12.0%上がりました。物価が年2.3%上がると、預金300万円は10年後に今の値段で約239万円分になります（10章の計算機）。

ESBIのどこを目指せばいいですか？

数の上では、Sは割に合いません（6章、自営業主の53.4%が年収200万円未満）。私は、会社員のまま副業で小さくSを持つ「E＋S」をいちばん現実的な場所としてESBIの記事に書きました。

12. まとめ

  • 中流は資産を買わない：当たり。会社員の世帯は手取りの33.3%を預貯金に、1.0%を株などに回していた。残高でも預貯金57.3%、有価証券21.5%。ただし有価証券は3年続けて増えている。
  • 自営業（S）は割に合わない：当たり。自営業主の53.4%は仕事からの年収が200万円未満、1,000万円以上は4.4%で正社員と同じくらい。
  • 会社員は税金が先、事業主は経費が先：制度として当たり。ただし経費にできるのは業務に使った分だけ。
  • ラットレース：半分だけ当たり。手取りが1万円多い世帯は消費が約4,700円多いが、残る割合は18.3%から43.1%に上がる。私の罠は、生活費ではなく次の仕入れだった。
  • 現金で持つと負ける：日本では最近になって当たり。物価は2015年までほぼ動かず、2020年から5年で12.0%上がった。米国株は25年で9.1倍だが、一度に買うと12年は買値を下回った。
  • 不動産とネットワークビジネス：私は外れたと見る。借入9割なら1割下がるだけで自己資金はゼロ。1人が3人ずつ誘うと18段目で日本の人口を超える。

13. 出典

試算は、書いた前提での計算で、将来の成績を示すものではありません。特定の投資商品や不動産、ビジネスをすすめるものではありません。

14. あわせて読む

15. この記事について

確かめたこと 会社員の世帯の手取り・消費・預貯金・株などの購入と貯蓄の残高の内訳（家計調査）、物価（消費者物価指数）、仕事の立場ごとの年収の分布（就業構造基本調査）、米国株の配当込みの値動きとドル円、給与と事業の税金の順番と経費の決まり（所得税法・国税庁）、連鎖販売取引の決まり（特定商取引法）、シリーズの本の目次（筑摩書房）、日本の人口（人口推計）
私の考えとして書いたこと 1冊なら『貧乏父さん』をすすめること、不動産とネットワークビジネスは世代を超えて引き継げるビジネスだと思えないこと、キヨサキ本人のやり方も例外ではないと考えていること、成功して次の段階に進んだネットワークビジネスの人を見た記憶がないこと、せどりで次の仕入れを止められなかったこと、法人にして自動車や家賃・管理費を経費にできるのが強いと感じたこと
仮定を置いて計算したこと 本の主張の要約（原文の引用ではない）、手取りと消費の関係は年収で10等分した世帯の比べ、不動産の自己資金の動き（売る費用と返した元本は入れていない）、ネットワークビジネスの段の数（1人が同じ人数ずつ誘い続ける単純な形）、経費の差（所得税20%と住民税10%の例。復興特別所得税は入れていない）
書かなかったこと キヨサキ本人の資産や借金、金持ち父さんが実在したか（一次資料で確かめられないため）、この本を読んで実践した人の成果（統計がないため）、ネットワークビジネスの相談件数（利用の条件を確かめた資料に限ったため）、法人の作り方と節税の手順、個別の投資商品・不動産・ビジネスのすすめ

 

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