生き方・キャリア

「昔はよかった」を統計で確かめると、刑法犯は2002年の約4分の1、殺人は1954年の約3分の1、平均寿命は1960年から16年以上延び、労働時間は年2,432時間から1,693時間へ。一方、実質賃金は1996年から約16%下がった。リドレー『繁栄』の主張を日本で答え合わせ。

MBAは意味ないのか。国の統計では、院卒でも課長以上の割合は男性の40〜50代で学部卒とほぼ同じでした。国立大学院の標準額と給付金、修了に要る1,350時間の値段から、元を取るには課長になる確率が何ポイント上がる必要があるかを計算機で出します。

浪人の1年の値段は、予備校代を100万円とすると約417万円。大きいのは働く期間が1年減る分（約317万円）です。研究では1浪で偏差値は平均約2上がり、年収が2〜5%上がれば元が取れますが、双子の研究では偏差値の効果ははっきりしません。受かる確率の損益分岐、ZEN大学の10月入学で損を止める方法、仮面浪人との比較も計算しました。

就活はいつから？国の調査では、内々定を受けた学生の約4割が3年の2月までに最初の内々定。ただし国内企業の本命の内々定は4年の5月が最多。企業が新卒で一番重視するのは意欲（79.3%）。高校からの実績づくり、3年で気づいた人のリカバリー、ライバルが少ない会社をAIで探す方法、残り月数の計算機。

新卒3年以内の離職は大卒で約3割、28年間ずっと同じです。辞めた人を国の研究機関が追った調査では、男性の65%が正社員。大きな差がついたのは3年ではなく1年で、大卒男性は1年以内なら58%、1年超なら77%。行き先や公務員、最初の会社の影響も数字で見ます。

オワハラは内々定を受けた学生の8.3%が経験（内閣府2025）。内定は労働契約だが、学生は申し入れから2週間で辞退できる（民法627条・大日本印刷事件）。その場で決めると一番の会社に行けるのは最善でも4割（秘書問題）。言う文・承諾書・辞退メール・学校推薦の例外・中途まで。

アメリカでは、AIが代わりをしやすい職で22〜25歳の雇用が19%少なくなり、減ったのは主に採用でした。日本の求人倍率、仕事でAIを使った実験、比較優位とO-ring理論から、新卒・職歴なし・会社員が現在地から逆算する道筋と、5年で何時間の差がつくかの計算機を置きました。

AIに奪われる仕事を、職業の一覧ではなく作業で見ます。定型的な書類作成は、置き換えている企業と考えている企業を合わせて7割程度、研究開発は3〜4割（内閣府）。広告運用・LP制作・記事・動画編集の外注をやめた私の話と、作業時間の自己点検ツールつき。

住みやすい街はランキングではなく街の世代で選ぶ。東京・横浜・千葉に住んだ私が名古屋へ移る判断を、国勢調査・住宅・土地統計調査・道路交通センサス・ハザードマップで確かめた。区と市で結果が変わる所、新しい街の弱点、引退後の住み替えまで。

大学院に行くべきか、就職か。院卒の月給は学部卒より12.1万円高い（令和7年）が、国立・理工・男性・大企業への偏りをそろえると縮む。上場企業の早期・希望退職2万781人、2年早く積み立てた差、特待・飛び級の目安と私の考え（計算機つき）。